経営者や人事担当者のメンタルヘルス問題に対する関心や負担は大きくなる一方です。
うつ病はだれにでも起こる病気と言われています。特に責任感があり重要な仕事をしている会社の戦力となる労働者に多く発生しています。会社には安全配慮義務が問われることもあります。
電通事件以降、社員の自殺によって企業の責任が問われる裁判例は増え続けています。
社内の規程の整備を含め企業の対策が重要となっております。
あなたの大切な人材を失っては企業の成長もありません。
経営者や管理者もうつ病について理解することが必要です。
従業員の幸福なくして会社の発展はありません。
◇本人の変化を見分けるポイント
- 急に遅刻や欠勤が多くなった
- 元気がなくなり、顔色が悪く、表情が固く乏しくなった
- 急に痩せてきた(太ってきた)
- イライラしたり泣き出したり、精神的に不安定になった。
- 急に物忘れや仕事のミスが増えてきた。
- 仕事中居眠りをしたり、ボーとしていることが多くなった。
- 服装をかまわなくなった。(急にモノトーンの服が多くなった)
- 事故やケンカ、けがなどが続きようになった。
| 組織的要因 | 過重労働が続いている
|
|---|---|
| 個人的な要因 | 昇進、昇格、人事異動、引越し、冠婚葬祭など大きな変化があった
|
- 主治医から「復職可」の診断が出たが、今一つ調子が戻っていないようだ。このまま復職させてよいだろうか?
- 今回で2回目の復職となる。本人も仕事も再開することが不安を感じているようだ。医療とは別に根本的な問題を解決できる支援はないだろうか?
- 復職後にリハビリ出勤などしっかり対応してやりたいけど、会社として体制が整っていない。復職前に少しでも職場の感覚を取り戻してもらうにはどうすればよいだろうか?
- 復職者が年々増加しており、復職の対応について限界を感じている。復職プログラムを社内の復職の仕組みの中に組み入れてみたい。
- 復職はしたものの、本来のパフォーマンスが戻ってこない。仕事をさせながら、根本的な問題解決の支援をしてあげたい。
在職中にうつ病もしくはうつ状態により求職など長期休養を余議なくされた従業員を対象とし、職務や職場環境に対する適応性の回復や増進を図ることを目的としています。
又、必要に応じて事業者に対し助言や援助を行い、より円滑な復職がなされるよう支援していくものです。
講師は、復職支援に現場で携わってきた経験のある臨床心理士があたります。
◆概要
従業員に対しては1週間に1回、3時間の復職プログラムを全6回行います。
最少遂行人員(5名)、5名を下回る場合にはプログラムを開催しないことがあります。
同一の構成員によるグループでプログラムを実施します。認知行動療法(CBT)をメインとしたプログラムですが、復職後の適応を重視し、課題別グループ討議も実施します。プログラム終了後も事業者へ報告書を提出します。
最少遂行人員(5名)、5名を下回る場合にはプログラムを開催しないことがあります。
同一の構成員によるグループでプログラムを実施します。認知行動療法(CBT)をメインとしたプログラムですが、復職後の適応を重視し、課題別グループ討議も実施します。プログラム終了後も事業者へ報告書を提出します。
[内容]
- 体と心の緊張への対処法として、リラクゼーション技法(呼吸法、自律訓練法)の習得
- 生活リズムチエックによる、生活リズムの改善とその維持
- 認知行動療法を用いて、考え方や癖や偏りを改善することで、根本的な問題解決と再発予防の促進
- 集団療法による気づきの促進
事業者に対しては、従業員が有する問題の理解とそれに配慮した対応の助言、医療機関や家族などとの連携に関する助言、などを目的としたコンサルティングを1回実施します。継続的なコンサルティングも別途可能です。
[対象者]
- うつ病、うつ状態などの診断を受けている求職中の方で、医療機関から復職可能と診断されている従業員
- 復職後間もない方で、専門的な支援を必要とする従業員
- 職場復帰にあたって専門的援助を必要としている事業主、管理者
[料金]
- 52,500円
(従業員への全6回のプログラムと事業者へのコンサルテイング1回が含まれています。)
(プログラムで使用するテキスト代は含まれておりません)











